産業・労働分野における認知行動療法
認知行動療法は、様々な分野で活用されています。
産業・労働分野、すなわち私たちが働く職場においては、主にメンタルヘルス対策の一環として認知行動療法が活用されています。具体的には、復職支援（リワーク）やメンタルヘルス不調予防において取り入れられています。
認知行動療法は、人の認知と行動、そして環境に目を向けるものですが、職場における「環境」は企業側に整備が求められます。したがって、個々の労働者の認知と行動に着目すると同時に、働く環境の調整も重要視されます。
生きていく上で避けることができない「働くこと」と、認知行動療法との関係について実際の事例と合わせて見ていきましょう。
認知行動療法による復職支援
復職支援における認知行動療法のポイント
復職支援に入る前に、まずは休養と薬物療法によって症状を安定させていくことが重要です。その上で、薬物療法を継続しながら認知行動療法による治療が開始されます。復職支援では集団で行う認知行動療法を取り入れるケースがあることが特徴的で、自分だけでなく他の参加者の意見や考え方を学ぶことができるメリットがあります。
認知行動療法にも様々な手法がありますが、中でも生活記録表は、日々の行動と「その時、どういう気持ちだったのか」を記録していきます。その記録表をもとに、医師らと振り返りを行っていき、生活習慣を整えていきます。
さらに症状が落ち着けば、復職プログラムなどの「集団による認知行動療法」に移行します。これは5～10人程度の休職者が集まりメンタルヘルス不調に陥った原因や再発予防策についてディスカッションをするというものです。
集団による認知行動療法のメリットは、他の参加者と不安を共有し、その対処法を一緒に考えられることです。また、集団でのコミュニケーションを通じ、考え方のゆがみを明らかにして問題となる考え方を修正していく「認知再構成法」を用いてものの受け取り方や考え方の幅を広げたり、ほかの人と関わりながら生きていくために欠かせないスキルを身につける訓練であるSST（ソーシャルスキルトレーニング）を通して相手の話の聞き方や職場での人間関係を円滑にする方法を学んだりすることができます。
※1 生活記録表（例）
※2 コラム表（例）
メンタルヘルス不調の予防と認知行動療法
予防的観点での認知行動療法
メンタルヘルス不調の未然予防という観点では、企業は「ストレスチェック」制度を導入し、従業員のストレスレベルを把握し、職場環境・業務内容の整備やストレスマネジメントを高める研修等を行なっています。ストレスチェックは、従業員が50人以上である事業所は実施する義務があります。厚生労働省の資料でも、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所のうち、50人以上の企業では9割以上の事業所がストレスチェックを実施しているとしています。10人～29人規模の企業でも、53.5％の企業がストレスチェックを実施していることがわかりました。
ストレスチェックでは、場合によっては「高ストレス」と判断され、医師との面談を勧められることもあります。面談では、認知行動療法の考え方に基づくカウンセリングやセルフケアに関する指導、さらに職場環境を改善してもらうことができますので、気軽に相談してみましょう。
また職場におけるストレスに限らず、日常生活におけるストレスとの付き合い方や、生活環境の改善においても、認知行動療法の考え方は有効です。
認知行動療法で生まれる働きやすい職場
産業・労働分野におけるメンタルヘルス対策は、予防医学の観点から①未然の防止にあたる一次予防、②早期発見・対処を行う二次予防、③不調に陥った際、職場復帰し再発予防を支援する三次予防の3つの視点で取り組まれています。
まずは気軽に産業保健スタッフに相談を
せっかくストレスチェックを受け、自身のストレス状況がわかっても、産業保健スタッフとの面談を受けないという人もいるかもしれません。
なかには「自分はメンタルヘルス不調とは関係ない」と思う人もいるでしょう。
しかし、メンタルヘルス不調は誰でも陥る可能性があります。一度不調になってしまうと、回復するまで一定の期間が必要となり、社会的・経済的にも大きな影響を受けてしまいます。
ストレスチェック時に限らず少しでも調子が良くないと思ったら、まずは産業医、産業看護師、公認心理師等の産業保健スタッフに相談してみることをお勧めします。適切な対応策を知ることで、仕事で安定的なパフォーマンスを発揮していきたいものです。
